3,000本以上の制作現場で見えた、成果を生む動画設計
「SNSがいいですか？それとも動画ですか？」
株式会社IDEALで企業の動画制作やSNS運用についてご相談を受けていると、この質問をよくいただきます。
そのとき、私たちが最初に聞くのは「Instagramがいいですよ」「TikTokが流行っています」といった答えではありません。
「誰に、何を伝えたいんですか？」
と聞きます。
なぜなら、動画もSNSもあくまで手段だからです。
目的が曖昧なまま「とりあえずSNSを始めよう」「動画を作ろう」と進めても、再生数は増えたのに問い合わせが増えない、フォロワーは増えたのに売上につながらない、といったことが起こります。
「バズる」と「売れる」は別物
SNSのご相談で、よく聞く言葉があります。
「バズらせたいんです。」
もちろん、多くの人に見てもらうことは大切です。
しかし、企業のSNSにおいて本当に重要なのは、再生回数そのものではありません。
例えば、1万人に動画を見てもらっても、その会社の商品やサービスに興味を持つ人が一人もいなければ、売上にはつながりません。
一方で、1,000人しか見ていなくても、その中から「詳しく知りたい」「相談してみたい」という人が生まれれば、企業にとって大きな価値があります。
私たちは、「バズを作る」ことより、「ファンを作る」ことの方が企業のSNSでは重要だと考えています。
だからこそ、最初に「誰に届けるのか」を決めます。
3,000本以上の制作現場で見えてきた、成果が出にくい動画
株式会社IDEALでは、これまで3,000本以上の動画制作に携わってきました。
カメラマンや編集者などを含む100名規模の制作チームと連携し、企業のPR動画、採用動画、SNSショート動画などを制作しています。
大阪を拠点としていますが、案件は関西だけではありません。
現在のクライアント構成は、関西が約4割、東京・関東が約3割、地方が約3割。
全国各地にカメラマンがいるため、必要な地域で撮影し、編集は場所を問わず進めることができます。
こうしたさまざまな企業の制作現場を見ていると、成果につながりにくい動画には共通点があることが分かります。
1．動画だけで完結している
動画を見て興味を持った人が、その後どこへ行けばいいのか。
プロフィールなのか、ホームページなのか、問い合わせフォームなのか。
この導線がなければ、せっかく興味を持った人を逃してしまいます。
2．「企業が伝えたいこと」が中心になっている
企業が伝えたい情報と、顧客が知りたい情報は必ずしも同じではありません。
「自社にはこんな強みがあります」だけではなく、
「この会社なら自分の悩みを解決できそう」
と思ってもらえる情報設計が必要です。
3．投稿して終わっている
SNSは、一度投稿したら終わりではありません。
反応を見て、冒頭を変える。
テロップを変える。
尺を変える。
テーマを変える。
そうした改善を積み重ねることで、企業ごとの「勝ちパターン」が見えてきます。
動画で最も重要なのは「最初の数秒」
制作現場で私たちが特に重視しているのが、冒頭の設計です。
どれだけ後半の内容が良くても、最初に「自分には関係ない」と思われれば、そこでスクロールされます。
「これ、自分のことだ」
「それ、知りたかった」
「続きが気になる」
そう思ってもらえるかどうか。
だからこそ、動画を制作するときには、
「なぜ、この人はこの動画を最後まで見るのか？」
を最初に考えます。
映像をきれいに編集することだけが動画制作ではありません。
「誰に、何を、どの順番で伝えるのか」という設計こそが、成果を左右します。
AI時代、動画制作会社の価値はなくなるのか？
最近は、
「AIで動画を作れるようになったら、制作会社はいらなくなるのでは？」
という質問もいただきます。
私は、むしろ逆だと考えています。
AIによって、台本作成や画像生成、編集などの「作業」は効率化されていきます。
だからこそ、これから重要になるのは、
「何を作るのか」
「誰に届けるのか」
「見た人にどう行動してほしいのか」
という設計です。
同じAIを使っても、成果が変わるのは設計が違うからです。
AIは強力なツールですが、目的そのものを決めてくれるわけではありません。
「動画を作る会社」ではなく、「動画で成果を作る会社」へ
私たちが3,000本以上の動画制作を通じて学んできたのは、動画は単なる制作物ではないということです。
営業、採用、認知、ブランディング。
目的によって、必要な動画も、伝え方も、SNSの使い方も変わります。
だから、初回の打ち合わせでも、
「誰に届けたいのか」
「何を伝えたいのか」
「見た人にどうなってほしいのか」
を確認します。
この3つが決まれば、動画なのか、SNSなのか、広告なのか、別の手段なのかも見えてきます。
大阪を拠点にしながら全国の企業を支援できる100名規模の制作体制と、3,000本以上の制作経験。
それを活かして、私たちが目指しているのは「動画を納品すること」ではありません。
動画を、企業の営業・採用・集客につながる資産に変えること。
AIによって動画を「作る」ことが簡単になった今だからこそ、これから企業が考えるべきなのは、
「何を作るか」ではなく、「なぜ作るのか」。
そして、
「誰に、何を伝え、どんな行動につなげるのか」。
この設計こそが、バズで終わる動画と、企業の成果につながる動画を分ける最大のポイントだと、私たちは考えています。
エキスパーツ統括事務局より
本記事は内容を審査のうえ、推薦掲載しております。
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株式会社IDEAL公式サイト
寄稿：株式会社IDEAL 小林健
編集：ハイタッチ・マーケティング有限責任事業組合 職務執行者 柳澤研
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